このページは編集途中です
思い返してみれば、２００９年の新型インフルエンザ発生とワクチン・パニックは、とても奇妙な事件でした。
「新型インフルエンザ」には、致死性があり、重症化する恐れがあると騒がれ、その症状が毎年の季節性インフルエンザより軽いものであることが、判明していながらも、執拗に「新型インフルエンザの危険性」の報道が日々、繰り返されました。そして、「ワクチンが足りない」「日本は、ワクチン後進国だ」「緊急に輸入しなければ」と国家予算１４００億円が投入されました。その結果、パニックした人達は、病院に駆け込み、安全性が十分確認されていないワクチンの接種を受け、１００名を超える方が亡くなりました。そのほとんどがワクチンの接種と無関係であるとして処理されています。
そして、２０１０年に入って、英・グラクソ・スミスクライン社とスイスのノバルティス社から９９００万人分のワクチンが輸入された時には、新型インフルエンザの流行は全くその影をひそめ、一本も使用されないままに廃棄されるのではないかとまで言われています。
この無責任に引き起こされたパニックの責任の所在が、製薬会社にあるのか、マスコミや政府にあるのか、明確にすることなく、次は子宮頸がんワクチンを打てと、同じ製薬会社から再びワクチンを輸入して、接種を呼びかけているのです。
国・政府には国民の生命・財産を守る義務があります。インフルエンザが流行するかどうかは未知数であり、それで死者が出るかどうかも未知数です。「今回のインフルエンザが危険だ」などの情報があるときに、それを無視してインフルエンザによって死者が出るかどうかを指を咥えて待つというのは愚策です。実際に死者が多数出るようなインフルエンザかどうかはともかく、できる範囲でインフルエンザが蔓延しない努力をするのは当然のことです。これは危険が及ぶ可能性があればそれを除去しているだけであり、国が行ったことは国民を守る為に当然の行為です。
しかもパニックを煽っているのは国ではありません。この様な「嘘や不必要な誇張を含んだ」文章やデマを広める国民がパニックの原因を作りあげ、さらに自らパニックを起こしているのです。
最終更新：2011年03月06日 18:36
